不まじめな汎用型将来予測の手法
関心があって、世に出回る将来予測の類をよくみるが、どうも一定のパターンがあるように思う。
それを不まじめに活用すれば、誰でも、何にでも使える汎用型予測手法なんてものができるのではないかと考えてみた。
関心があって、世に出回る将来予測の類をよくみるが、どうも一定のパターンがあるように思う。
それを不まじめに活用すれば、誰でも、何にでも使える汎用型予測手法なんてものができるのではないかと考えてみた。
日本新聞協会が10月21日に出した「犯罪被害者等基本計画案(骨子)に対する意見書」なるものがある。要するに、被害者の実名をマスメディアには知らせよ、匿名で報道するかどうかはメディアが判断する、という申し入れだ。
わからなくはないのだが、なんだかとても違和感がある。というわけで、ちょっとちゃかしてみようと思った。以下は新聞協会の意見書をパクって作った、新聞協会への意見書だ。半分冗談だが、半分はマジだ。
わかっている人には当然、の内容だろうが、必ずしもそういうケースばかりでもないように思われるので、書いてみる。
コンテンツファンドの「投資家保護」といったときに、2通りのニュアンスで語られているように思う。
Nikkeibpのコラムで、経済アナリストの森永卓郎氏が書いている「小泉構造改革をどう生きるか~成果主義、拝金思想を疑え!~」というコーナーがある。その第3回「郵政民営化法案成立で我々を待ち受ける運命~郵貯・簡保は日本国債・米国債のゴミ箱と化す~」というのを読んでみた。
なんだか穏やかでないタイトルだが、実際、内容も穏やかではない。
大前研一の「ボーダレス・ワールド」といえば、90年代初頭に一世を風靡したベストセラーだ(日本語版は翻訳。原著はこちら)。ずいぶん読みふけったものだ。
90年代末のハンチントン「文明の衝突」以来、ちょっと色あせたのかもなどと軽く考えていたのだが、やはり今でもその価値は失われていない、と思い直した話。そんなの当然じゃないか、という方にはあまり面白くないかもしれないが。
予測市場に関心をお持ちの方の中には、このサイトをよく訪れていただいている方がけっこういる。「読んでるぞ」といったお声がけをいただくことがあってわかるのだが、さまざまな分野の方がいる。ところが、不思議なことに(実に不思議なことだと思うのだ)、ゲーム業界の方からは、(ほんのわずか例外はあるが、だいたいにおいて)ほとんど反応がない。もちろん、お気づきの方もたくさんいらっしゃるとは思うのだが。
というわけで、少々「挑発」してみようと思う。わざとらしく、高飛車に。
なぜ気づかないのか。予測市場はMMOGだということに。
FRB次期議長をめぐるInTradeの予測市場の状況については、10月11日に「FRB次期議長:ダークホース台頭か?」で取り上げたのだが、その直後から大きな変化が生じている。
ダン・ギルモア著、平和博訳「ブログ:世界を変える個人メディア」、朝日新聞社、2005年。
先日この人の講演を聞く機会を得たこともあるし、たまにはブログっぽいアフィリエイト色全開の書評など。
10月16日付Washington Postの記事「Video Game World Gives Peace a Chance」から。最近シリアスゲーム関連のニュースが目立つようになってきた(ひいき目ではないように思うがどうだろう)が、今回は「平和を学ぶゲーム」といったところ。
コナミの「ときめきメモリアルONLINE」がベータテスターの2次募集をしている。最初の募集が8月ぐらいから始まっていたかと思うが、状況はどうなのだろうか。東京ゲームショウでは、ブースに大行列というほどでもないもののけっこうな人だかりができていた。
以下はゲームそのものではなく、プロモーション戦略の話。こっちのほうもなかなか面白い。
「天声人語」は、いうまでもないが朝日新聞朝刊1面のコラムだ。よく大学入試に出題されるとかで、朝日新聞のウリの1つになっている。簡潔かつ平易に書かれた文章は読みやすく、しかもしっかりと本質をとらえている。読んでいて「ああなるほど」と納得したり、「へえそうなのか」と感心したり。
しかしそういうものばかりでもないな、という話を以下つらつらと。
邱永漢、という人がいる。
この人の肩書きには必ず「作家」がつくのだが、私はこの人の小説というのを見たことがない。それもそのはずで、一般的には「マネー評論家」とか「お金儲けの神様」とか称されることの方が多いだろう。長期間にわたってとにかくものすごい数の本を書いているが、そのほとんどはマネー関連だ。
で、思った。この人の本を並べてタイトルを眺めるだけで、日本経済のたどってきた道を振り返ることができるのではないか、と。
シリアスゲームについてはこのサイトでも何回かとりあげているが、今度は外国語学習ツールとしてのゲームに関する話。PCWEBの記事「外国語レッスン、本格派ゲームの利用効果に期待との研究論文が発表」は見た方も多いだろうから、新しい情報ではないが。
やはり、というべきか。
これまで映画の最も重要な顧客層であった若年層男性が映画に行く回数が減ってきている、という調査結果について、New York Times電子版10月8日付の「Study Finds Young Men Attending Fewer Films」(要無料登録)から。
ちょっと前になるが、10月3日付の日本経済新聞に「次期FRB議長、同門対決」なる記事が出ていて、その最後に、「アイルランドの電子投票市場」なるものが登場していた。曰く「各候補の支持率はバーナンキ40%、フェルドシュタイン27%、リンゼーとハバードがほぼ20%」と。
上記記事で紹介されたものは、「投票」ではない。リアルマネーを使った一種の予測市場だ。やや煽りっぽいタイトルをつけてみたが、今、ちょっと面白い動きが出ているので、書いておく。
あのドクター中松氏が2005年のイグ・ノーベル賞を受賞したとのニュースが日本中をかけめぐった(かどうか知らないが)今朝。受賞理由が「なんだかなぁ」だったのはともかく、まあよかったではないか。
となると、他はどんな人が受賞しているのだろう?と気になるのが人情。発表されたばかりのところだが、取り急ぎ。
10月6-8日の「State of Play III」に行きたかったが果たせなかった。New York Law Schoolなどが主催するカンファレンスで、MMORPGなどのゲーム内コミュニティでの法律問題をテーマとしている。今年で3回目。当然ながらゲーム内世界における経済活動にからんだセッションもある。せっかく仮想市場のワークショップへの参加を誘われたのに。
諸般の事情により、などとかっこつけてもしかたがない。資金繰りがつかないというなんとも単純かつ情けない理由だ。ちくしょー、と思うのだが、まだ望みを捨ててはいけない。「Austin Game Conference」がある。
以下は、2005年6月15日の衆議院 郵政民営化に関する特別委員会の議事録の抜粋に、コメントをつけたものだ。その意図は、日本における「リスク・リテラシー」教育の重要性を喚起すること。といっても、いきなりすべての日本国民を、といっても始まらない。しかし日本の政治や経済をリードする人々には、せめて最低限は、ということだ。
Fairfield, Joshua A.T. (2005). "Virtual Property." working paper, Indiana University of Law, Bloomington.
「ゲーム内経済学」シリーズの特別編。最近「Terra Nova」でも話題になったFairfieldの仮想資産の法学的分析に関する最新論文を斜め読み。
「Wiki、教科書業界に宣戦布告--新プロジェクト「Wikibooks」を立ち上げ」というニュースは、やはりネットまわりでけっこう高い関心を呼んでいるようだ。
革新的な動きと賞賛する者、実現性を疑う者、さまざまな意見がある。まあ当然といえば当然だ。私が今さら何を付け加えることもないのだろうが、考えのメモとしてちょっと書きつけておく。
「総選挙はてな参加者アンケート」集計速報の2回め。
実は今回利用したアンケートのシステムが、クロス集計のできないものであったという、私にとってはたいへん衝撃的な事実を知り(ちゃんと調べとけよ!)、かなり落ち込んでいるのだが(何しろ急いでいたので…とほほ)、それはそれとして、ともあれ結果のご紹介。
以前お知らせしたとおり、㈱はてなのご協力をいただき行っていた「総選挙はてな参加者アンケート」を締め切った。全部で293人の方からご回答をいただいた。ご回答いただいた皆様、㈱はてなの皆様に厚く御礼申し上げたい。
結果はこちらに出ている。ちゃんとした分析はこれからだが、とりあえず現段階で簡単にまとめておく。統計的な分析ではなく、あくまで「感想」レベルなのでそこんとこよろしく。
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