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まずはこの本の話。「2008年 IMF占領」

この本が出たのは2005年。このときに本を読まずに新聞広告だけ見て書いたのが上のリンク先の記事。そのときに私がどう書いていたかはそっちを見ていただくとして、今回は晴れてBOOKOFFで当該書を購入した。100円。アマゾンでは300円で出ているらしい。この期に及んでこの価格とは、なかなか底力を見せるではないか。

で、今回は実物を手にしたので、本文から少し引用。なぜ2008年にIMFが日本を「占領」するのか。

・・つまり、日本の国家破産bankruptcy of nation (=default)が完全に顕在化し、国民誰の目にも明らかになるのはいつかということである。
私は、それをいまから3年後、2008年としている。そして、この本にあるように、日本はIMF (International Monetary Fund) の審査を受け入れ、彼らの政策によって初めて「改革」reformという破産処理がなされると考えている。これはそう考えるという「予測」predictionではなく、そのようにしか考えることができないからである。小泉改革が偽物foul playだと判明し、財務省の2005年度予算でも新規国債発行額がわずか2兆2000億円しか削減されないのだから、誰が考えてもそうなるだろう。

「誰が考えても」と同意を求められても困るんだが、それよりなんでいちいち英単語をはさむのかが気になるね。何か意味があるんだろうか？

では、なぜ2008年が焦点となるのか？
それは、第1章で示した「財政爆発指数」がこの年、本当に爆発してしまうからである。「財政爆発指数」というのは、すでに述べたように、分母に税収tax revenue、分子に利払い費interest payment、隠れ借金invisible debts、借換債cost for the renewal bondsの合計を置いて算出するものだが、その数値は現在のところ257である。この257でさえ異常なのだが、2008年となれば、なんとこれが300を超えてしまうのである。

2008年の「指数」は具体的にはこんな計算だそうで。
(利払費11兆円＋借換債135兆円)/(税収47兆円) = 3.11
ふうん。なんかいまいちわかんなくて自信ないけど、平成20年度予算政府原案でやってみると、こんな感じ？
(利払費9.3兆円＋借換債92.5兆円)/(税収53.5兆円) = 1.90

なんか改善してるね。充分とはいわないけど。そもそもなんで2008年？というと、こう。

・・・2008年というのは、国債償還額が飛躍的に増大する年である。なぜなら、この年、政府は1998年に小渕内閣が景気対策economic stimulus packageとして大量発行した国債のツケを一気に払う必要があるからである。…2008年には、この国債を償還redeemするために、総計約40兆円の借換債renewal bondを発行しなければならないのだ。この40兆円は、ほぼその年の税収に匹敵するという巨額な借金huge deficitである。・・・さらに輪をかけて襲ってくるのが、いまのところ誰にも予測がつかない長期金利long-term interest rateの上昇である。

長期金利の予測がつかないといっているが、一応筆者は2008年の長期金利を3.5％と予測している。ちなみに20年度予算で財務省がベースとしている国債の想定金利は2.0％だとか。

・・・いや別に、日本の財政に問題はないとかいうつもりはまったくないんだが、まあ今年中にIMFがお出ましになる可能性は・・・いやいやそんなはずはない！何せ著者は三菱信託銀行調査部で高橋亀吉博士に師事したエコノミストさんではないか。というわけで、今年はいよいよIMFが日本に乗り込んできて日本の財政改革をする年らしい。著者によると「破産」は「破滅」ではないそうだから、絶望するのは早いね。

この本と同じころに出た本には、似た予測をするものがけっこうあった。たとえばこれ。

浅井隆著「最後の2年 ― 2007年からはじまる国家破産時代をどう生き残るか」第二海援隊、2005年。

これも現物をBOOKOFFでゲットしたので、ちょっと中身を。目次はこんな感じ。

・プロローグ
・2007年からはじまる国家破産時代
・ドルも円も紙キレとなるのか!?
・トヨタ、キヤノンは国外脱出へ―そして個人資産も海外へ逃げていく
・巨大なスタグフレーションが日本を襲う
・大混乱は二〇三〇年まで続く―二一世紀の恐るべき姿
・エピローグ

おお。もう国家破産時代は始まっているのか。ちょっと引用。

では、これから日本に一体何が起こるのか。今後のタイムスケジュールを追っていくことにしよう。（中略）
次に訪れるのが二〇〇六～二〇〇八年の第二ステージである。ここでかなりのコトが起きはじめる。特に二〇〇七年にさまざまなことがスタートする可能性が高いだろう。インフレと円安が始まり、ほとんどの国民が「何かがおかしい！」と気づき始める。国債価格も徐々に下がり始め、金利が上昇し始めることだろう。さらに金利上昇の影響で政府の国債利払いは膨大な額となり、ついには予算の組めない日がやってくる。この時期こそ重大なポイントである。
そして、本当に制御不能な状況となるのが二〇一〇年から二〇一二年の第三ステージである。政治も不安定になって、失業者と貧困層が増大する。治安も悪化し、国内は大混乱となる。

おおお。ほとんどの国民が「何かがおかしい！」ともう気づいているのか。いや確かに私も「いろいろおかしい」とは思っているが、ええと金利はどうだっけ。予算は組めてるのか？

ともあれ、2005年時点からの「今後10年間のタイムスケジュール」はこんな感じであるらしい。

2004～2005年
・嵐の前の静けさ
2006～2008年
・2007年を中心に国家破産の表面化
・全てのスタートは2006年頃から。キャピタルフライトが急増 2010～2012年
・国家破産に伴う大不況と混乱が始まる
・政府が予算を組めない状況が出現。早ければこの時期に1回目の「徳政令」。かなりのインフレに
2015～2020年
・政治も経済もかなりの混乱状況に
・国民の二極分化も進み、2回目の「徳政令」が実施され、2割の人々は乞食同然に。ハイパーインフレに突入。IMFの介入もありうるほどの事態に発展。
2025～2030年
・年金も政府もボロボロに
・ロシア、アルゼンチン並みの状況となり、国民の不満も爆発
2030年頃
・パラダイム大転換の到来
・日本の体制がひっくり返るような革命的事態が訪れ、それ以降日本は長期上昇局面に突入

・・・ここまでくると予測っていうより予言っぽいな。ええと今は、キャピタルフライトが急増してるはず、なんだな。ええとどうだっけ。なんでも、「この予測は2003年12月刊行の「国家破産サバイバル読本(下)」で発表したもの。すでに2003年の段階で現状の「嵐の前の静けさ」を予測した。」のだそうだ。何せ著者略歴によれば「バブル崩壊後の超円高や平成不況の長期化、金融機関の破綻など数々の経済予測を的中させ」た経済ジャーナリストさんなんだし。ふむ。あと2年もすれば「徳政令」があるらしい。

しつこくもういっちょ。青柳孝直著「日本国倒産への13階段―もう止められない!日本はこうして壊れていく」総合法令、2004年。

著者は「国際金融アナリスト。邦銀・外資系金融機関の現場担当者として東京、ニューヨーク、ロンドン市場等の金融最前線で活躍。また、日本におけるギャン理論研究の第一人者でもある。」のだそう。ラビ・バトラ系でもあるらしい。

で、この本、「これからの10年、日本はどう動くのか？」がテーマらしい。つまり2005～2015年ね。これもBOOKOFFで現物をゲット。目次はこう。

・プロローグ
・第1の階段：株価崩壊
・第2の階段：為替崩壊
・第3の階段：国債崩壊
・第4の階段：財政崩壊
・第5の階段：銀行崩壊
・第6の階段：雇用崩壊
・第7の階段：食糧崩壊
・第8の階段：年金崩壊
・第9の階段：病院崩壊
・第10の階段：情報崩壊
・第11の階段：安全崩壊
・第12の階段：生活崩壊
・第13の階段：政治崩壊

いろいろ崩壊しちゃうんだねぇ。おおこわいこわい。

私なりの大胆な予想では、あらゆる経済局面で崩壊が続くだろう。本書のタイトルに言う、「13階段」の恐怖である。そして日本はアメリカと国際金融資本に握られる。
徹底したアメリカ化のあと、政治家と官僚の世界に残っていた利権体質と癒着の構造が完全に破壊され、ウミを絞り出される。つまり日本式アナクロニズムの終えんだ。

へえそうなの。で、具体的には？

ではこれからの株価はどうなるのだろうか。見通しはきわめて悲観的だ。（中略）上がり一に対して下がり五くらいの割合で下がり続けるだろう。これからの株価は、年内に一万円を割り込み、最終下値目標は〇四年の安値レベルの七六〇〇円。二〇〇五年にはその危機が必ずやってくる。
このことは日本の経済動向とアメリカの経済動向が如実に示しているし、おなじみ、私が信奉するギャン理論でも十分に説明できる。（中略）
クラッシュの嵐が吹き荒れたあと、買い局面が必ずやってくる。そのときに備えて資金を貯え、それまでは株式投資は楽しみの範囲内、頭脳ゲームに止めておくのが望ましいと私は思っている。

これからの10年という割に思い切り視点は短め。ええと、株価どうだったっけ。このほかには予言、もとい予測ぽい記載はあんまりないので面白くないのだが、注目すべき記載がいくつか。

日本の銀行、オールサラ金化
・・・銀行のサラ金化が進めば、当然、かつてのような「支店長」文化は消えてなくなる。支店長は必要だが、その役目は“地方の名士”から、“キャバクラの管理人”状態と化すのだ。つまり、シンボライズされた“きれいなお姉さん”システムの導入である。
そこで店長は女のコの尻を叩く。まさに売上向上のためには、キャバクラ形式で、きれいなお姉さんが「はい、いらっしゃいませ！」の世界である。

病院はキャバクラ化する！
・・・そう、日本の病院が変わりつつある。グローバル・スタンダードで、病院にも「金融的格付け」をする流れが強まっている。「適切かつ快適な医療を望むならお金が必要、手術のうまい医者にかかりたかったら“金を持ってこい”のアメリカ型医療へ。
では、何を根拠に格付けするのか？まず医療設備、手術のうまい下手、財務の健全性、そして何よりサービスの中身・・・・・・。
さてその先には何が来る？「受付にきれいなオネエちゃんが待つ病院」の時代が来ると私は見ている。可愛いオネエちゃんが「いらっしゃいませェ」という世界。優しく触ってくれたらなおうれしい。これも患者にとっては大いなる癒し。
というわけで、これからの医療はサービス産業にならざるを得ないと私は思う。いわば病院のサービス業化、もっと言えばキャバクラ化である。

「銀行のサラ金化」ってのは、銀行による消費者ローン市場への進出を指してるんだが、どうしてそれがキャバクラにつながるのかは不明。要するに、この人よほどキャバクラがお好きということらしい。なにしろ「サービス業化」がすなわち「キャバクラ化」であると喝破しているくらいだから。銀行も病院もキャバクラ化。要するにサービス産業はすべてキャバクラ化、ってことなんだろうか。となれば、政府とかの公共機関も当然キャバクラ化すべきだな。税務署も社会保険庁もNHKも。それに警察も自衛隊も。制服がお好き系な方にはたまらんだろうね。ひょっとしてこの著者も・・？いやいやそんな不謹慎な。

この手のはここらにしといて、じゃあ最近の予測ではどうなってるかをちょっと拾ってみた。

「丸ごと一冊総予測2008；波乱の幕開け」
週刊ダイヤモンド2007年12月29日・2008年1月5日号

農林中金総合研究所主任研究員南武志氏
「今後三年間の経済成長率を予測すると、〇八年度は海外経済減速を受け一％台にとどまる。消費税増税前の駆け込み需要もあり、〇九年度は三％へ上昇する。一〇年度はその反動があるが、家計部門の改善が進み二％台前半となるだろう。

野村證券金融経済研究所チーフストラテジスト岩澤誠一郎氏
〇八年の春先までは日本株は、一万四五〇〇～一万七〇〇〇円のボックス圏、場合によってはボックスの下限割れが続くだろう。（中略）〇七～〇八年初頭の株価調整に続くのは、〇五年にいったんふくらんだ期待が実現に向かうことを評価する力強い上昇相場である。

JPモルガン・チェース銀行東京支店チーフFXストラテジスト佐々木融氏
・・少なくとも〇八年後半まではドルの対円での下落基調は続くだろう。〇八年中頃までにドルは対円で九八円程度まで下落、ユーロは対ドルで一・五五ドル程度まで上昇すると予想する。
〇八年後半から〇九年にかけてはドルが一時的に反発する公算がある。（中略）ただ、一〇年は再びドル反落を予想する。

ふうん。次。

「景気はただ生き長らえているに過ぎず年後半は趨勢が大きく変わる可能性」
日経ビジネス臨時増刊「総力特集徹底予測2008」

スフィンクス・インベストメント・リサーチ代表取締役藻谷俊介氏
不調な米国のウエートが相対的に低下してきたお陰で、2008年の世界経済はまずまずのスタートを切ることになろう。日本経済も、外需と内需の両面で、当初から崩れることは考えにくい。今しばらくは生き長らえるイメージで良いだろう。（中略）あくまで生き長らえているだけという認識を忘れず、年後半は特に慎重に進むべきだろう。

ふうん。さっきのとなんか毛色がちがうかな。まあこのあたりまでは割とおとなしめ。続いて週刊誌のみなさん。

「2008年不動産バブル崩壊で平成大恐慌が日本を襲う！」

週刊現代2007年12月15日号



不動産価格高騰で荒稼ぎする投資ファンドに大量の資金を貸し込んでいきた銀行が、地価暴落による焦げ付きで金融パニックに陥る。それはまさに住専問題を発端としたバブル崩壊と同じ構図。あのときの“悪夢”が再び繰り返されるのか。すでにその予兆として、外資が不動産市場からの撤退を始めた――。

ほほおなんで、というと、こういう流れ。
改正建築基準法による建築確認の遅れで着工件数が減少
→金融商品取引法施行により不動産ファンドから資金が逃げ出す
→金融機関から不動産ファンドへのノンリコースローンが焦げ付き

で、こんなコメントが。

不動産経済研究所の福田秋生・企画調査部長
「住宅業界が落ち込めば、家電、自動車、運送業など、さまざまな業種に負の影響が波及します。建築基準法改正の混乱が落ち着くまでに少なくとも2～3年はかかると言われ、その間に住宅業界の落ち込みから景気が冷え込み、一気に不況へ逆戻りする危険性もありますね」

経済ジャーナリストの山本伸氏
「このままでは、‘01年～‘02年にかけて不良債権問題で倒産が相次いだときの再来になる危険性が高く、建設業に限らず中小企業を中心に負の連鎖が起こる可能性がある。改正建築基準法や金融商品取引法の施行など、行政によって引き起こされる不動産バブルの崩壊で、今後2年間は不況が続く事態も考えられます」

要するに悲観シナリオなんだが、さっきのと比べてなんだかセンセーショナル。こちらのネタは不動産。で、次。

「50年に一度の株価クラッシュが始まった！」
週刊文春2007年11月22日号
生活経済アナリスト水澤潤氏
十月十一日に史上最高値を記録したアメリカ株が急落を続けている。
不気味なことに、今年のアメリカ株の動きは、過去二回の大暴落直前の株価の動きを正確にトレースしているように見えるのだ。このまま進めば、五十年に一度規模の大暴落Xデーが十二月五日頃にやってくる。そのとき、ダウ平均は高値から四割も暴落しているかも知れないのだ。
アメリカ株が暴落すると日本経済にも破滅的な影響が避けられない。

ふうん避けられないのか。こっちも悲観シナリオだが、ネタはサブプライム。で、次。

「『サブプライム動乱』はある！プロ20人が狙う100銘柄」
サンデー毎日2008年1月6・13日号
今回、株投資の20人のプロに「08年上半期の日経平均株価」を予想してもらったが、下値の平均株価は1万4135円、上値の平均は1万7149円となった。

個別には以下の通り。

経済キャスター雨宮京子氏
　下値14,500円、上値17,500円
株式評論家石川宏氏
　下値14,500円、上値16,800円
タイ株ドットコムアナリスト石田高聖氏
　下値14,000円、上値17,500円
経済株式評論家犬丸正寛氏
　下値14,800円、上値16,900円
ストックボイス・キャスター岩本秀雄氏
　下値15,000円、上値18,000円
株式評論家植木靖男氏
　下値15,000円、上値16,500円
金融ジャーナリスト川口一晃氏
　下値14,200円、上値17,500円
ファンドクリエーション、インベストメントアナリスト木下晃伸氏
　下値14,500円、上値17,500円
株式評論家木村佳子氏
　下値14,000円、上値16,300円
フィスコチーフアナリスト佐藤勝己氏
　下値14,500円、上値17,000円
スガシタファイナンシャルサービス代表菅下清廣氏
　下値14,500円、上値17,500円
経済評論家杉村富生氏
　下値14,700円、上値16,600円
経済アナリスト田嶋智太郎氏
　下値14,500円、上値18,500円
アセットベストパートナーズ　ディレクター中原圭介氏
　下値14,000円、上値17,500円
経済ジャーナリスト仁科剛平氏
　下値14,000円、上値16,670円
東京IPO編集長西堀敬氏
　下値13,500円、上値18,000円
株式投資コンセプター葉室みどり氏
　下値14,000円、上値16,500円
T&Cフィナンシャルリサーチ、日本株情報部マネージャー東野幸利氏
　下値14,000円、上値17,000円
ファイナンシャルプランナー深野康彦氏
　下値12,500円、上値17,200円
カブ知恵代表取締役藤井英敏氏
　下値12,000円、上値16,500円

いやいろんな肩書きがあるもんだ。いちいち長いのがめんどくさいね。肩書きはいろいろある割に、最後の2人を除いて、予測のほうはあんまり差がない。これが「破滅的な影響」なのかな。うーん。

ま、いいや。次。

「2008『ドル崩壊』であなたの『資産消失』緊急シミュレーション」
週刊ポスト2008年1月4・11日号

経済アナリストの森永卓郎氏（獨協大学経済学部教授）は、サブプライム・ショックを端緒として08年中にさらなるドルの暴落が起こりうると予測する。「この10年、デフレ下にあった日本と住宅バブルに沸いた米国間の物価上昇率の差は毎年3％程度ありました。つまり10年間で約30％の日米格差が生まれているにもかかわらず、円とドルの為替はそう動いていない。中国や日本が米国債を買ってドルを下支えしてきたからです。米国は年間100兆円の経常赤字を出し続けており、財政の内実は火の車。サブプライム問題の処理や中東情勢次第では、一気に80円近くまで落ちる可能性がある

おお。してその根拠はというと、BigMac Indexだって。

このリポートによれば、07年6月時点で、1ドルは82円と発表されている。私もだいたいこれが適正な為替レートだと考えています

ま、ご本人は「根拠」とは言ってないな。にしても、この書き方だとあたかも根拠みたいじゃんか。さらに「過激」なのは、「日米の政財界に独自のパイプを持つ」常葉学園大学の副島隆彦教授。

私の分析では、08年暮れまでに80円、さらに2～3年のうちに60円、世界的な大恐慌に至れば30円台もありうる。ドルが紙クズになることも想定しておくべきです

で、記事の結論としては「日本経済は壊滅的なパニックとなりかねない」のだそうだ。さてさて、海外旅行は年末まで待て、ということだな。

いやいろいろ面白いね。ここに挙げたの全部がいっぺんにおきたらどうなるだろう。日本の財政が破綻してキャピタルフライトが起きて、でもドルは暴落して円高になって、年後半には生き長らえていた景気がへたってきて、でも力強い上昇相場になって。IMFが日本を「占領」して病院と銀行はキャバクラ化すると。なんか百花繚乱。いっそここまでくると面白いかも。