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そもそもなんで英語を英語で教えるべきと考えるのか？朝日の記事にこんなくだりがある。

文科省が強い方針に踏み出したのは、和訳や作文偏重だった英語教育への反省がある。経団連が００年に出した意見書「グローバル化時代の人材育成について」で「小中高で英会話を重視」「生きた英語に」と財界の要望をうたったことも底流にある。

つまり今までの英語教育は「使えない英語」を教えてきた、というわけだ（経団連の意見書「グローバル化時代の人材育成について」は「英語力の不足」が懸念であり「実用的な英語力の強化」が必要としている）。確かに、何年も英語を習ってきたのにほとんどしゃべれないという人は多い。同じ記事では、全国英語教育研究団体連合会（全英連）の会長でもある都立国際高校塩崎勉校長の「英語で授業をしたら生徒が分からなくなると言う人がいるが、それは違う。言葉は使うもので、多用すれば生徒の意識も変わる」との見解を引用している。

いいたいことはわかる。時事通信の記事にある、上智大外国語学部長の吉田研作教授の「日本人の英語力はあまりに低い」との指摘は、少なくとも、今日本がおかれている状況からみてあってほしい水準、みたいなものを考えれば、そうまちがってはいないと思う。実際、少なからぬ日本の会社の多くの職場では、電話口で「Hello.」と聞こえた瞬間、パニックに近い状況が発生するわけだが、それでは困ることも多かろう。

とはいえ気になるのは、そういう問題意識があるのはいいとして、その解決法が「英語での英語教育」なのかという点だ。英語を教えるのは英語でやるのがいいのなら、古文を教えるのは古語でやったらいいんじゃないか（それはそれで面白そうだが）というのは、上に貼った動画でおちょくってるところでもあるが、教えるのにどの言語を使うかでどうこうやってるのはどうなんだろう。英語でも日本語でも、要するに目的と生徒の水準に合わせて最も適した言語を使って（必要なら当然、両方を組み合わせるべきだろう）教えればいいのであって、どちらが正しいかを論ずること自体不毛ではなかろうか。

「英語で教えるべき」論の中には、「よりたくさんの英語に触れるように」という要素があるように思うが、これは本来、英語「で」教えるかどうかとはあまり関係がなくて、むしろ英語の授業時間の問題ではないか。時間が足りないなら増やす、というのが本来のスジだろう。そもそも、授業を英語で行えば充分なのか。生徒といったっていろいろだ。英語で授業されることによって、かえって理解度が下がる場合だってあろう。

もう1つ問題はある。記事は「教師の負担」というが、「負担」というのはまあ一種の婉曲表現で、本来「能力」とすべきところだろう。「生徒がついてこれるか不安」という指摘もあるが、それも「教師の不安」とみたほうがよさそう。要するに、少なくとも「一部」の英語教師は、英語を教えることはできても英語で教えることはできないのではないか、という不安を抱えているのだと思う。

ここまできて、釈然としない原因がだんだんわかってくる。皆が皆そこまでしなきゃいけないのか？という点だ。日本では高校進学率が90％を超えるらしい。つまりほとんど全員ってことだ。そんなに皆「生きた英語」が必要か？だってほとんどの人は日常的に英語を使う環境にいないじゃん。考えてみてほしい。多くの人は、学校を卒業して社会人になると英語力が低下する。なぜか？使わないからだ。仕事で英語に接する人は、当然ながら低下しないか、むしろ向上することが多いだろう。なぜか？使うからだ。で、ポイントは、今の日本の企業社会の中で、日常的に英語に接する必要に迫られる人は比較的少数派でしかない、という事実だ。

もちろん、教育のための資源が充分にあるなら、好きなだけ使えばいい。でも授業時間も教師の能力も、もっといえば生徒の意欲も、おそらく「日本人全員が『生きた英語』を話せるように、英語を英語で学ぶ」ところまでもっていくには充分ではないのだろう。ならば、学習指導要領ですべての高校、すべての高校教師、すべての高校生を縛ってしまうのはちょっと乱暴ではないか。むしろ、意欲と能力を持った生徒が充分な環境下で学べる状況を用意することに注力したほうがよほどいいのではないか。

財界の皆さん、そんなに「生きた英語」を使える人材が欲しければ、よそに要求する前に、やれることがある。入社試験を英語でやったらいいのだ（実際、経団連意見書にはそれに近いくだりがある）。受験競争の終着点が「就職」であることに議論の余地はなかろう。英語ができなければいい会社へ就職できないというのであれば、そういう企業に就職したい学生を集めたい大学の教育はがらっと変わる。そうなれば当然大学入試も変わり、引っ張られて高校の教育内容も変わるだろう。そもそも「生きた英語」が仕事で必要なんだろうから、入社試験に英語を加えないほうがおかしいのだ。試験といったって、特別な準備はいらない。面接を英語で行えばいいし（社員は皆仕事で英語を使ってるんだよね？）、必要ならTOEICでもTOEFLでも使えばいい。簡単なことではないか。

いうまでもなく学習指導要領は、日本のすべての高校生が対象だ。それを変えよというのであれば、財界の人たちは、「すべての日本企業」が、「全社員」レベルで「生きた英語」を使える能力を必要としているというのだろう。仕事で必要なんだろうから、日常的に英語を使う環境を社内に作り出すのも当然。入社試験だけでなく、社内の会議も文書も英語。昇進試験も英語。役員会も英語でやるといい。日本で事業をしている以上、もちろん日本語だって使えなければいけない。どこの国籍の人であろうが、役職員全員が英語と日本語の両方を使えてしかるべきだろう。英語と日本語を同格の公用語にしたらいい。意見書の趣旨からみて別に何の異論もなかろうと思うがどうか。

多くの役職員はふだんの仕事で英語を必要としない？それなら、全高校生に「英語で授業」を求めるのはそもそもお門違いだし、はた迷惑なことこの上ない。学校教育に口を出す前に、自社の社員（役員も、ね）が業務を遂行するうえで実際のところどの程度英語を必要としているかどうか確認していただきたい。そもそもそうした要望は、実際にすべての社員に「生きた英語」が必要となるまで、控えておくべきだ。いっちゃなんだが、顔を洗って出直してくるがよかろう。

※追記
蛇足だが、英語の学習指導要領を検討する議論も英語で行ってはどうかな？学習指導要領自体も英語で書けばいいではないか。もちろん官僚の皆さんは「生きた英語」など朝飯前だろうが。